企業や工場で節電を行うと、事業者にはコスト削減だけではなく、経営の合理化や効率化といったメリットがあります。しかし、思ったように効果が得られていないと悩む事業者は少なくありません。
どうすれば節電効果が得られるのか、節電で見直すべきポイントをご紹介していきましょう。
消費電力の見える化を図る
節電を実行するためには、どの時間帯にどれだけの電力を使うのか把握できないと、何が問題なのか現状が見えてきません。省エネ設備により消費電力の見える化を図ることでピーク時や問題点が分かり、そこに節電対策をあてることができるようになり、効果的な節電が実現しやすくなります。他にも、生産や販売活動などが行われていない時間帯でも、何か無駄な消費電力を使っていることもあるので、見える化により見つけ出せば的確な対策を打てるでしょう。
実際、省エネを実現している企業や施設は、デマンド監視システムといった設備を導入して消費電力の見える化を図り、また設定したデマンド値をオーバーした場合は空調をコントロールするデマンドコントローラーを導入しているところもあります。また、見える化で節電成果を数値化でき、年間の削減量や金額として集計できるので、それを従業員全体に提示して共有することも大切です。
デマンド監視システムとデマンドコントローラーの機能を併せ持つ、ネオ・コーポレーションの「ACMD」という商品もあります。このような商品を導入することで、情報を共有することで達成感が生まれ、同時に継続して取り組んでいく意識が高まっていくことでしょう。
経営者や従業員の意識や意見も大切
そもそも節電にはどんなメリットがあるのか従業員の理解が得られないと、効果的な節電対策は難しいでしょう。取り組みは従業員となりますが、まず経営者が節電をする意義を理解し、取り組みに対して本気であることをアピールしなければなりません。従業員に分かりやすく節電効果のメリットを伝え、また経営陣や一部従業員の知恵で取り組むのではなく、従業員全体で知恵を絞り出し、体制構築していくことも節電の見直しでは大切なポイントでしょう。
快適性も重視して小まめに空調管理
企業や工場で節電対策をする場合、照明や空調のコントロールが基本となるでしょう。節電が難しい場所でも照明や空調管理によって節電効果があり、病院や大型商業施設などでも事例が多くあります。照明はLEDに変える、こまめに切るなど小さな対策で快適性を損なわず、節電を実現することができます。しかし、空調は管理方法を間違えると節電効果はあっても、快適性が失われ業務の効率を下げることにつながるかもしれません。
空調設備は台数を抑制したり、無駄な運転を防いだりする対策が必要でしょう。また、従業員や利用者がいない時間帯の稼働状況の見直し、方角に応じて運転時間の変更、季節ごとに温度設定など細かく管理することで省エネにつながります。例えば、デマンドコントローラーを使えば設定されたデマンド値を超えた場合、自動で空調の室外機を抑制するので節電効果があります。
しかし、室内機は稼働したままなので室内は快適性を維持することができます。
節電を見直す際は、見える化で問題点を把握し、業務に関わる全ての人が節電に理解して、取り組むことが大切です。そして、節電を継続させるためにも、快適性を兼ね備えた節電対策に取り組む工夫を考えていきましょう。
