エネファームについて

太陽光発電と同じように、「エネファーム」という言葉を耳にする機会も増えています。エネファームとは、都市ガスやLPガスの中から水素だけを取り出して、酸素の化学反応を導き出すことによって発電を促すことのできるシステムであり、正式名称を「家庭用燃料電離コージェネレーションシステム」と言います。

エネファームの特徴的なポイントとなっているのが、発電の際に水素を使用することから二酸化炭素を排出せずに済むという点であり、地球環境の向上に意識的に取り組んでいる方からは特に高く評価されています。また、発電の際に発生した熱を活用することによってお湯を沸かせることも魅力であり、さらに既存の配電に頼ることなくエネファーム独自のシステムで発電が可能です。そのため、停電が発生した場合には自家発電機として利用できるという性質を持っており、大地震を始めとする天災が発生した場合にも利用価値の高いシステムとして、東日本大震災を機にさらに知名度を高めることになりました。

従来通りに電力会社から電気を購入して、家庭まで送電してもらう際には、電力のうちの63%が送電の過程で失われてしまうことをご存知でしょうか。非常に大きなロスなのですが、現行の配線システムを利用する上では避けることのできないロスとなっています。しかしエネファームを導入すると、その場で発生させた電気をそのまま使用することができますから、電気のロスがほとんど発生しません。エコに直結することは言うまでもなく、そういった事実だけでエネファームを導入するご家庭も増加傾向にあるのです。

エネファームを利用して自宅でロスの少ない電気を発生させ、電力会社からの電気購入量を削減することにより、電気代を大幅にカットさせられるようになります。その削減量はご家庭によって異なりますが、50%前後となることが一般的であり、年間15万円ほどの電気代がかかっていたご家庭を例に挙げると、半額の7万5千円程度が年間の新しい電気代として見込まれます。

ガスの使用量が増えることにより、ガス料金が上がり、結果として光熱費の全体は変わらないのではないかと想像する方もおられますが、実際にはガス会社はエネファーム契約者向けの専用プランを用意して対処にあたっています。専用プランによるガス代の割引を受けることにより、ほとんどのご家庭のガス代がエネファーム導入前とほぼ同様か、微増程度に収まるケースが大半であり、トータルの光熱費を削減できることは確実です。

太陽光発電について

近年話題の太陽光発電には、地球環境の向上に寄与できるといったメリットの他にも、光熱費を安く抑えられるという嬉しい長所が含まれています。それでは実際に太陽光発電を導入すると、一体どれほどの光熱費にまで下げることが可能になるのでしょうか。

太陽光発電導入後の光熱費について、「0円になった」と回答しているご家庭の割合はと言うと、驚くべきことに7割以上にも達しています。10人中7人もの方が光熱費を無料にできているという事実は重大であり、太陽光発電が注目を浴びることは当然とも言えるでしょう。太陽光発電導入後にも光熱費がかかっているご家庭があることも事実ですが、それでも1/5程度にまで削減できている場合がほとんどですから、これまでに1万円の光熱費がかかっていたという場合には、光熱費を2千円にまで引き下げられるということを意味しています。

また、光熱費が無料になるどころか、利益を生み出すことができていると答えているご家庭が多いことも無視できません。普段の生活の中で電気を使用する機会が少なく、売電に回す量を増やすことができれば、自宅で発電した電気を売って利益を出すことが可能になるのです。その結果として、年間で4~5万円以上の利益を得ているご家庭は多く、これは太陽光発電ならではの魅力となっています。

仮に年間で15万円の光熱費がかかっていたご家庭が太陽光発電を導入し、光熱費を相殺した上で年間5万円の売電による利益を受けることができたとすると、年間で実質20万円もの得ができるということになりますから、太陽光発電導入の際の初期費用も長い目で見ればペイすることが十分に可能となるのです。

自宅で発電した電力をもしも買い取ってもらえなかったらどうなってしまうのだろう、と考える方も多いのですが、そのような心配は基本的にする必要がありません。何故なら、電力の買取は政府によって保障されているためです。「固定価格買取制度」と呼ばれるこの制度は2012年7月1日に始まり、一定の保証された金額で余剰に発生した電力を電力会社が買い取ることを義務付けています。

また、発電量や電気の使用量を表示することができ、その家に住む誰もが一目で確認できることも太陽光発電ならではの強みとなっています。これによって節電の意識を高められ、エコという観点においても貢献できるようになり、なおかつ売電量に関する目標も立てやすくなるという様々なメリットを得ることができるのです。