大型施設での節電方法

株式会社ネオコーポレーションは予め装置内で地震による揺れを感知した際にブレーカーを自動遮断させるための「感震ブレーカー」を開発しました。2018年3月23日にはこちらの感震遮断装置が特許を取得しています。今回はネオコーポレーションが発明した「感震ブレーカー」の特徴について解説していきましょう。

■感震ブレーカーとは

ネオコーポレーションが開発した感震ブレーカーは、地震が発生した際に設定値以上の揺れを感知するとブレーカーやコンセントなどの電気装置を自動的に止めることができる器具です。地震が起きた際は不在だったり、ブレーカーを切る余裕がなかったりする状況も考えられます。場合によっては火災が発生してしまう可能性があるので、地震による被害を抑えるために感震ブレーカーは非常に有効な手段になってくるでしょう。

地震の振動によって電気機器やコンセントなどから引火してしまう被害が多く、停電復旧後の通電でショートが起きてしまうこともあります。感震ブレーカーを設置することによってこれらの被害を予防することができるので、火災発生率にも大きく影響してくることでしょう。

■震度レベルによって検知方法を使い分ける機能

感震ブレーカーには感震検知・倒壊検知・供給遮断検知の機能が搭載されています。

・感震検知(震度5強以上)
震度5強以上の揺れを感知した時、電気を自動的に遮断する機能です。日本配線器具工場会規格で規定されている波形の条件を満たした場合も感震検知が作動します。

・倒壊検知(震度4以上)
震度4以上の揺れを感知した時、初期設置時より20°以上の傾斜偏差が出てくると電気を遮断する機能です。地震によって建物や工場が破損し倒壊の危険性が高まることで、感電し火災につながるケースも珍しくありません。そんな建物倒壊のリスクを早期に検知し電気を遮断する仕組みになっています。

・供給遮断検知(震度4以上)
震度4以上の揺れを感知した時、電力会社は意図的に一時電気の供給を止めることがあります。再通電する際にブレーカーを落としておけないこともあるので、そういった危険性を回避するために強制的に遮断できる機能です。ただし、地震終息検知をした場合は強制遮断できないこともあるので注意してください。

このように感震ブレーカーは地震が起きた時の二次災害や、火災発生などのリスクを軽減させるための有効な対策設備です。大規模地震に備えて感震ブレーカーの普及率がさらに加速していく見込みがあり、消防庁や電力供給会社からも推進されています。地震の多い日本だからこそネオコーポレーションの感震ブレーカーを設置し、電気火災の発生を防止する必要があると言えるでしょう。

鉄道が行っている節電方法

まだ記憶に新しい東日本大震災での原子力発電所でおきた事故による影響で、節電意識が以前よりも強化されるようになりました。その結果、大量の電力が必須とされている鉄道会社でも節電に取り組むところが多くなってきています。

ここでは、鉄道会社が取り組んでいる節電方法についてご紹介していきましょう。

■駅や列車内の照明は間引いて消灯

駅のホームや列車内に設置されている照明がところどころ消されている場面を見たことがある方も多いのではないでしょうか。照明をつける必要性が比較的少ない昼間の時間帯は、照明がなくても困らない状況です。照明を間引いて節電対策に取り組むところも多く、1ヵ所の節電効果はそれほど大きくないものの、駅や列車は全国各地にたくさんあることからトータル的に考えると一定の節電効果が期待できるでしょう。

■走行中は列車表示灯を消す

列車の側面には行き先や列車の種別を表示するためのプレートがあります。このプレートは、列車が走行している最中はあまり意味を持たないので、走行している間は消灯させている鉄道会社も少なくありません。停車駅に列車が止まる時だけ点灯させても乗客の利便性は、以前と同様に変わらないと言えるでしょう。

中には、たまたま走行中の列車を見かけた時に行き先が表示されているプレートを見て、列車の運行経路を思い浮かべたり、列車見学や写真撮影をしたりしている人にとってはためらいや不便さを感じるかもしれません。

しかし、節電効果の取り組みとしては高く評価できる得策と言えるのではないでしょうか。

■車両自体を改良させた新型車両に

列車を新型車両に交換する方法も実は鉄道会社にとっては立派な節電です。旧型車両に比べて新型車両の方が、同じ走行距離でも電力の消費量が少なくなります。新型車両の車体は軽量化も進んでいるので、走行中の消費電力を削減することも可能です。また、乗客数の少ない列車の運行をなくすことも節電対策としてあげられるでしょう。

列車は乗客が乗っていなくても、必ず一定の電力が必要になるからです。

鉄道会社の運行方針はもちろん節電をすることではありません。しかし、多くの人たちが利用する身近な存在である以上、地球環境への配慮は欠かせないものでもあります。国土交通省が提示した目標では、2030年までに鉄道の電力消費量を20%削減するよう求められています。

この目標を達成させるためにも、車輌改良や省エネルギー運転、支援システムの導入など、効率的に運行できる改善策が必要になってくるでしょう。

工場・オフィス・店舗向けの節電項目

工場やオフィス、店舗における節電は永遠のテーマと言っても過言ではありません。ほとんどの工場やオフィスでは、電力消費の多い機器の使用を中止したり、エアコンの設定温度を適温にしたりするなど、節電対策に努めていることでしょう。工場・オフィス・店舗はそれぞれ節電を進める基礎ポイントが少し異なりますが、どの環境でも共通して節電できる「共通節電項目」をここでご紹介していきます。

■建物全体に太陽光を吸収しない建材を使用する

エアコンの設定温度を適温にするためには、建物全体の温度をコントロールすることが必要になります。建物は常に太陽光の熱を受け続けている部分なので、建材の表面部分で熱を吸収しない素材を採用すべきです。こういった建物に使われている建材を変えるだけでも、工場やオフィス内にあるエアコンの設定温度を適温にすることができるようになります。

■初期段階でエコ方式を取り入れる

オフィスや工場と違い、店舗は24時間稼働している状況も多く、照明や空調が消えていること自体少なくなります。こういった状況では、電気機器のスイッチを切るといった電力削減方法は使用できません。ですから、照明機器や空調設備自体をエコ方式の機種に変更する必要があります。LEDなど消費電力が少なく、耐用年数の長い照明に取り換えるだけでも節電に貢献することができるでしょう。この節電方法は、建物の設計段階でできるだけ早いタイミングで導入することをおすすめします。

稼働し始めてからとなると、営業や活動を一時的にストップさせなければいけなくなるので無駄なコストが発生してしまうからです。

■サーキュレーターを使ってエアコンの効果を向上させる

工場やオフィスの規模、社員の人数によっては、建物内の温度を長時間適正に保つことが不可能になる場合があります。エアコンによる風はムラが生じやすく、風量や風向の調節が効かないことも多いです。この場合は、サーキュレーターや扇風機をエアコンと併用し、冷気や暖気を空間全体に行き渡らせるようにしましょう。

こうすることによって短時間で温度調節が可能になり、空調からの放熱も抑えることができます。

工場やオフィスで節電するためには、業務効率とのバランスを持つことが大切になります。また、電気料金プランを見直すだけで電気基本料金が安くなるかもしれません。電気契約会社の切り替えで、20%以上電気代が削減されるケースもあります。

今回ご紹介した節電方法と併せて、電気料金プランを再度見直してみてください。

家庭向けの節電項目をまとめてみた

自ら節電に取り組むことは、今や当たり前になりつつあります。節電することによって経済的な負担が軽減され、地球環境にも貢献できるでしょう。今回は、各家庭でできる簡単な節電方法をご紹介していくので、まだ実践したことのない節電方法があればぜひ取り入れてみてください。

■家庭ですぐにできる冬の節電方法

寒さの厳しい冬の季節は、暖房やヒーターなどの電気使用量が多くなる時期です。室温の温度を一定に保つことが節電のポイントになりますが、この他に冬にできる節電方法をいくつかご紹介していきます。

・照明
使っていない照明は消す。

・テレビ
省エネモードに設定し、画面の輝度を下げる。
テレビを見ていない時は消す。

・冷蔵庫
温度設定を低くする。
冷蔵庫扉の開閉をできるだけ少なくする。
食品を多く詰め込み過ぎない。

・待機電力
テレビの場合は、本体の主電源を切る。
長期間使用しない電気機器のコンセントは抜いておく。

・トイレ
温水洗浄便座についている暖房機能や洗浄水の設定温度を下げる。
トイレ使用後は蓋を閉める。

・空調
暖房の温度設定を20~22℃にする。
空調だけでなくこたつやホットカーペットなどを一緒に使う。
フィルター掃除をまめに行う。

・浴室
お風呂の保温機能はなるべく使わない。

■家庭ですぐできる夏の節電方法

連日30℃を越えることもある夏の時期は、エアコンによる電気使用量が年間で最も多い季節です。エアコンの使い方次第で節電効果につながることもあるので、夏にできる具体的な対策をご紹介します。

・リビング
カーテンやブラインドをつける。
内窓を設置する。
窓に断熱シートを貼る。

・空調
エアコンのフィルターを定期的に掃除する。
扇風機を使って涼しい空気を循環させる。
温度設定を1℃高めに設定する。
エアコンを自動運転にする。

・キッチン
電気ポットや炊飯器の保温機能はなるべく使わない。
冷蔵庫を整理整頓する。
冷蔵庫に熱い食べ物や飲み物を入れない。

■古い家電を買い替えて節電につなげよう

古い家電を使用していることによって、大量の電力が必要になることをご存知でしょうか。家電製品は、日々進化し消費電力が小さくなるよう改良された製品がどんどん発売されています。例えば照明器具をLED照明に買い替える、洗濯機やエアコン、冷蔵庫を新しくするだけで年間1万円前後電気量を安くすることができます。

使用している家電に不具合が見られる、長年使い続けている場合はこの機会に新しく買い替えてみるのも一つの方法です。

このように、各家庭で取り組める節電方法はいくつもあります。すぐに実践できるものから大々的なものまでありますが、自分ができることから始めることによって継続していけるものです。また、電気料金プランの見直しも家庭でできる節電方法になります。

電気料金のシミュレーションをして、最適な電気料金プランを検討されてみてはいかがでしょうか。

深夜電力による効果的な節電

契約先の電力会社には「深夜電力」というメニューが用意されていることはご存知の方も多いでしょう。
深夜電力を利用すると電気代が安くなるという認識はありますが、どのような仕組みで電気代が節約できるのかわからないといった声も挙がります。
そこで今回は、深夜電力について詳しく解説していきましょう。

■深夜電力とは

電気会社で提供している深夜電力とは一体どのようなものなのでしょうか。
まず、日本全体の電気使用量を調べてみると、最も多いのは日中で夜間になると使用量が少なくなっていきます。
この電力使用量が最も多い日中の時間帯に合わせて発電施設は電力供給量を設定しています。
そうなると夜間は発電所の能力に余剰が出てしまうので、日中の電力消費分を少しでも減らしてもらい1日の電力供給量を一定に保てるようになるという仕組みです。
深夜の時間帯に電気を使う契約をすると、その時間帯の電気料金を安く供給できるようになります。
このように電気使用量が最も少ない時間帯(深夜)に供給される電力を安く利用するプランが深夜電力です。

■深夜電力を利用するメリットと契約内容

深夜電力を使用している人は、夜間に熱を蓄えることや給湯する夜間蓄熱機器・電気温水器を設置している家庭が多いようですが、どのような契約を行えば良いのでしょうか?
深夜電力は通常の電気回線とは別に、深夜時間帯に電気を流す回線を契約しなければなりません。
通常の電気基本料金とは別に深夜電力料金が必要になるでしょう。
契約内容は、基本料金に加えて電力を使用する量で算定される契約と、月額○○円と定額制で契約するタイプに分けられているところがほとんどです。
夜間蓄熱機器や電気温水機器を設置している人は、深夜電力を利用することで日中の暖房や給湯などを安い電気代で賄うことができます。
契約内容やプランの種類については、電力会社によって異なるので各家庭の電力契約先に内容の詳細を聞いてみましょう。
このように夜間の余剰電力を安い料金で供給する深夜電力は、日中使わない設備機器を利用している家庭にとってはとても便利な節約方法です。
電気代を今よりも安くすることができる場合があるので、今の電気料金プランを確認してみることをおすすめします。
夜間蓄熱式機器や電気温水器を利用している方は、深夜電力を有効に活用してみてください。

最新の電気料金節約術は思いきって今契約している電力会社を切り替えてみるのも一つの方法です。
2016年4月から設けられた電力自由化によって、一般家庭でも電力会社を自由に選べるようになりました。
無料で試せる電気料金シミュレーションで、電気代がどのくらい節約できるのか確認してみてください。
もしかしたら電気代をコツコツ節約するよりも、プランや電力会社を変更することで大きな節約が望めるかもしれません。

オフィスでできる節電方法

オフィスでは、毎日莫大な電力が使用されています。その内訳としては、空調28%、照明40%、コンセント32%と言った感じになっています。

例えば、約3割を占める空調においては、夏の冷房時の室温は28℃にすると言った事やサーキュレーターの活用。その他、ブラインドや遮熱カーテンで窓からの熱の出入りを防ぐなどと言った方法で節電を推奨しています。

次に照明においては、照度を下げたり、間引き点灯するなどといった方法の他、省エネ型の照明器具(LED電球など)に買い換え。また、初期費用が必要になるものの、明るさを検知する「照度センサー」や人を検知する「人感センサー」を活用する事で、一定の節電効果を得る事ができると言われています。

また、これらにおいては、既にどこのオフィスでも実践されている節電方法ではないでしょうか。しかしオフィスの場合、このような節電方法では限界があると言えのるも事実です。

確かに積み重ねも大切ですが、もっと根本的な所から節電意識を高める必要があると言えるのです。そこで、低圧電力のコスト削減が必要となります。

そんな低圧電力でのコスト削減を行っているのが、ネオコーポレーションです。従来のブレーカーとネオコントロールシステム“N-EBシリーズ”を比較した場合、従来のブレーカーを使った主開閉器契約で21kW、21,976円だったものを3kW、3,139円まで削減する事ができると言われているのです。

これは、年間にすると150,696円もの削減と言えるのです。これ程大きな削減をエアコンの温度設定や照明の設定だけで行う事は、まず難しいかと思われます。しかし、ネオコーポレーションならブレーカーを交換するだけで、電力削減を行う事が可能になると言われています。これは、非常に大きな削減になるのではないでしょうか。

導入するまでにシステムの説明、計測調査、電力会社へ申請・削減確認、電力会社による確認・検査など少し時間と手間がかかってしまう事が考えられますが、これを一度行う事で、継続してオフィスの節電を続ける事ができると思えば、そう大したことではないかと思います。

ブレーカーを取り換える事で、機械の力が弱くなったり、機械自体が動作しなくなるなどといった事は一切なく、また万が一何かあった場合は、対応も行ってもらう事ができ、今まで通り安心して、利用しながら節電する事ができるネオコーポレーションです。

オフィスの節電には、お勧めの手段になっていると言えると思います。

飲食を経営している方に向けた電気代節約方法

レストランなどの飲食店を経営している方が頭を悩ませる問題のひとつに、電気代コストがあります。ただでさえ、空調や照明、換気扇などの使用量は一般家庭とくらべものになりません。

それにくわえて、さらに負担増となっているのが大型冷蔵庫や、フライヤーなどの熱調理器具です。これらを節電するために、たとえば冷蔵庫ならドアの開閉や貯蔵量を極力減らす。

あるいは、熱調理器具の油量を減らす、蓋をこまめに閉める、といった方法をとっている店舗も多いでしょう。とはいえ、このような節電ではどうしても限界があります。そもそも、お店が繁盛すればするほど、こうした電気使用量は増えていくものです。それを削減してサービスまで低下させては、本末転倒といわざるをえません。

そしてもうひとつ、契約電力の問題があります。一般的に、飲食店のような大量の電気を使用する設備では、一般家庭とは異なる「低圧電力」という電力契約が結ばれています。このような業務用電力では、電気代コストの半分以上は基本料金。つまり、いくら電力使用量を抑えたところで、そこまで劇的なコスト削減を期待することはできないのです。

では、レストランなどの飲食店でもっとも効果的な節電対策は何なのでしょうか。そのひとつとしてぜひ紹介したいのが、電子ブレーカーの導入です。

低圧電力の基本料金は、契約容量によってその金額が決まります。その契約容量は、施設にあるすべての設備の出力を合計した容量となっています。いわゆる「負荷設備契約」という方式ですが、これではあまり使用していない器具があっても、それが設置されているだけで電気代が跳ね上がってしまうことになります。特に、フライヤーなどの調理器具は出力が大きいわりに、実際の使用時間はそれほど長くありません。このことが、電気代のコスト増につながっているわけです。

一方、「主開閉器契約」という方式では、メインブレーカーの容量で契約容量を決めることができます。つまり、ブレーカーの容量を停電にならないギリギリの容量まで抑えることができれば、ぐっと基本料金も下げることができるようになるのです。

これを実現してくれるのが、電子ブレーカーです。従来のブレーカーでは難しかった、電流値とその流れる時間をCPUで正確に測定。ブレーカーの容量を最小限にコントロールして、店のパフォーマンスを落とすことなくコスト削減を実現できるのです。

なかでも、業界トップの累積販売台数13万台を誇るネオコーポレーションの「N-EBシリーズ」は、とてもおすすめの電子ブレーカーです。

その販売台数からも分かるように、すでに多くの施設で導入されています。あるレストランでは、毎月48kwもあった契約容量を、半分以下までに低下。それにともない、5万円近くあった基本料金も2万円程度まで削減しています。

年間に換算すると、じつに30万円以上のコストカット。まさに、絶大な効果といえるでしょう。ネオコーポレーションでは、このN-EBシリーズの設置について調査や工事を無料で実施。毎月の使用料も電気代を減らした分から支払うことができるので、多くの店舗ではむしろ利益が出ているほどです。もし安くならなかった場合には、申し込み自体を取り消してくれるので、安心して導入できるでしょう。

電気代コストで頭を悩ませている飲食店の経営者の方は、ぜひ一度相談してみてください。

工場を経営している方に向けた、電気代節約方法

ネオコーポレーションは2004年に電子ブレーカーのN-EBシリーズを販売後、確実にシェアを伸ばし続けている企業で、N-EBシリーズは既に累積販売台数13万台を突破しているという電気代節約のパイオニア的存商品です。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーはコストを削減したいという木工工場を経営されている経営者の方にもおすすめの商品で、新しい電気代という毎月の固定費ともいえるコストの削減を図ることができます。

そこで、木工業のお客様へ導入をしたケースについて事例をご紹介してみたいと思います。

ネオコーポレーションのN-EBシリーズは、過負荷になる電流値と時間を正確に測定することによって、稼働に必要な容量はきちんと確保し、最小限の容量で電気の契約をすることが可能になるというメリットがある商品です。

一般的なブレーカーで契約している時には、稼動時にブレーカーによって電流が遮断されないよう最大電流以上の容量が必要とされますので、主開閉器契約に切り替えても契約容量は下がらないか、契約容量が下がった場合でも大きな電気代の削減効果は得られにくいといった点が挙げられます。

しかし、ネオコントロールシステムのN-EBシリーズは、主開閉器契約のために開発製造されている特別なブレーカーで、これまであったブレーカーではできなかった機能を持っています。

ブレーカーに流れ込む電流の値と流れている時間を正確に測りとり、コントロールをすることができる緻密な動作特性能を備えているのです。

そのため、一般的なブレーカーと比較するとはっきりとした節電効果があるのです。例えば、木工業の工場には自動かんなや手押しかんな、集塵機やパネルソーといった負荷設備があります。

自動かんなや手押しかんな、集塵機の連続稼働時間はそれぞれ20?30分、パネルソーは1分間稼働させるとすると、負荷設備契約なら電気代は13kW、12,103円必要となります。

また、従来のブレーカーを使用する全同時稼動なら45.6Aの電流値が流れますので、50Aのブレーカーが必要です。

その場合、17kW契約となり、15,827円の電気代となります。しかし、ネオコントロールシステム、N-EBシリーズなら18Aのブレーカーが必要となり、6kWの契約ですみ、電気代は5,586円となります。

そのため、1ヶ月当たり約6500円節約でき、1年では約7万8000円のコスト削減効果となるのです。このように、ネオコーポレーションのN-EBシリーズには大きなメリットがありますので、N-EBシリーズの導入・使用は木工工場を経営している方にとっておすすめの電気代の節約方法です。

ホテルを経営している方に向けた電気代節約方法

ホテルは大小を合わせ、都心部を中心に日本全国におよそ1万軒が存在しています。個室毎にエアコンを設置する形式を取っていたのは既に昔の話であり、現在は全館空調が主流となっており、お客様の満足度を高めるために必須なシステムであるとは言え、このことが電気代の大幅な向上に繋がり、ホテル経営者を苦しめていることも事実でしょう。

全館空調を採用する上では、極論としてお客様が1人しかいなかったとしても、営業している日は24時間に渡って四六時中エアコンを稼働させていなければなりません。そのために有効になるのが、ネオコーポレーションが販売している電子ブレーカーの導入です。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーを設置すると、電気会社と交わす契約電力を引き下げることができ、基本料金を大幅に削減することが可能になります。エアコンが活躍する時期といえば、冷房が必須となる8月や9月、そして暖房の需要が増す1月から3月といった季節になります。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入したとあるホテルでは、導入前の最大デマンドは3月の76kWでしたが、電子ブレーカーの利用によって夏場や冬場のデマンドを大幅に抑制することに成功し、契約電力を64kWにまで引き下げられました。これにより月平均で17,681円、年間にして約21万円の電気代削減を果たしています。

突発的に起きるデマンドの上昇を予期することは通常であれば不可能ですが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーでは目標デマンドを超えると考えられる月のうち数回で、最大10分間ほどの制御を温風や冷風から送風に変化させることによって、消費電力をセーブすることを可能にしました。

もう一つ、ホテル経営者にとって有効な節電方法にPPS事業者からの電気購入という方法があります。PPSというのは新電力を意味しており、電力自由化を機に電力事業に新規参入した電力会社との契約を交わし、電気代をさらに節約するという方法です。

ネオコーポレーションでは、各地域や契約条件に合致する提携先PPS事業者との橋渡しも行っています。書面の交付から電力会社切り替えの手続き、そしてスマートメーターの交換までの全ての工程が電力会社によって行われますから、経営者に余計な負担がかかることもありませんし、どのPPS事業者を選ぶべきか悩み必要すらありません。

申し込み後、約3ヶ月ほどで新電力に切り替えられるため、すぐに電力の削減を実現させられることもメリットです。

デマンドコントローラー導入おすすめ企業

デマンドコントローラーとは、目標デマンド値をオーバーするような予測デマンド値を感知した場合に、制御信号を発信することができるものになります。

感知した場合、予め設定してある、空調機器の室外機、そしてコンプレッサーを順次で自動停止させることが出来るシステムとなります。つまり、予測デマンド値が目標デマンド値をオーバーしないようにすることが出来るという自動制御システムになります。

こちらの、高性能な「デマンドコントローラー」を利用することによって、最大デマント値を変更することが出来ます。このため、高圧電力の基本料金などを、大幅に削減することが出来ます。

たとえば、こちらのデマンド制御がなされていない学校、工場、事務所などでは、基本料金がずっと適用されてしまうことになります。つまり、非常に損をしてしまうことになり、全く電気を使わない月、電気をほとんど使っていない月に関しても、基本料金が高くなってしまうということになります。

しかしデマンド制御をすることで、かなりの省エネ効果を発揮することが出来るのです。
たとえば、エアコンの設置台数の多い、工場などでデマンドコントローラーを設置して、デマンド制御を70%にした場合、大体43台のエアコンが付いていると仮定すると、1年間で1,078,272円ほど電気代を節約することが出来るという計算になります。

このように、これらのデマンドコントローラーで制御することによって、かなりの省エネ効果、そして電気代削減効果が現れるといえるでしょう。

デマンドコントローラーを導入するにあたり、どの製品を選べばいいのか…と悩んでしまうと思います。そこでおすすめなのが、ネオコーポレーションのエア・コンディショナー・マネージメント・デバイス(ACMD)という製品です。

ネオコーポレーションのこちらの製品は、高性能で、低コストということで、知られており、製品でも実際に取り入られているところが多いです。

ネオコーポレーションのACMDシリーズですが、元々高額であった自動式デマンドコントローラーを、その高性能であるという点を損なわずとも、ネオコーポレーションが低価格で開発しています。そして提供を行っています。

またネオコーポレーションの、こちらの製品代金、そして設置工事代金等の導入費用なども、削減できた月間の基本料金の一部などを、リース費用に充当することが出来る内容になっており、初期不要もかからないのがメリットです。