飲食を経営している方に向けた電気代節約方法

レストランなどの飲食店を経営している方が頭を悩ませる問題のひとつに、電気代コストがあります。ただでさえ、空調や照明、換気扇などの使用量は一般家庭とくらべものになりません。

それにくわえて、さらに負担増となっているのが大型冷蔵庫や、フライヤーなどの熱調理器具です。これらを節電するために、たとえば冷蔵庫ならドアの開閉や貯蔵量を極力減らす。

あるいは、熱調理器具の油量を減らす、蓋をこまめに閉める、といった方法をとっている店舗も多いでしょう。とはいえ、このような節電ではどうしても限界があります。そもそも、お店が繁盛すればするほど、こうした電気使用量は増えていくものです。それを削減してサービスまで低下させては、本末転倒といわざるをえません。

そしてもうひとつ、契約電力の問題があります。一般的に、飲食店のような大量の電気を使用する設備では、一般家庭とは異なる「低圧電力」という電力契約が結ばれています。このような業務用電力では、電気代コストの半分以上は基本料金。つまり、いくら電力使用量を抑えたところで、そこまで劇的なコスト削減を期待することはできないのです。

では、レストランなどの飲食店でもっとも効果的な節電対策は何なのでしょうか。そのひとつとしてぜひ紹介したいのが、電子ブレーカーの導入です。

低圧電力の基本料金は、契約容量によってその金額が決まります。その契約容量は、施設にあるすべての設備の出力を合計した容量となっています。いわゆる「負荷設備契約」という方式ですが、これではあまり使用していない器具があっても、それが設置されているだけで電気代が跳ね上がってしまうことになります。特に、フライヤーなどの調理器具は出力が大きいわりに、実際の使用時間はそれほど長くありません。このことが、電気代のコスト増につながっているわけです。

一方、「主開閉器契約」という方式では、メインブレーカーの容量で契約容量を決めることができます。つまり、ブレーカーの容量を停電にならないギリギリの容量まで抑えることができれば、ぐっと基本料金も下げることができるようになるのです。

これを実現してくれるのが、電子ブレーカーです。従来のブレーカーでは難しかった、電流値とその流れる時間をCPUで正確に測定。ブレーカーの容量を最小限にコントロールして、店のパフォーマンスを落とすことなくコスト削減を実現できるのです。

なかでも、業界トップの累積販売台数13万台を誇るネオコーポレーションの「N-EBシリーズ」は、とてもおすすめの電子ブレーカーです。

その販売台数からも分かるように、すでに多くの施設で導入されています。あるレストランでは、毎月48kwもあった契約容量を、半分以下までに低下。それにともない、5万円近くあった基本料金も2万円程度まで削減しています。

年間に換算すると、じつに30万円以上のコストカット。まさに、絶大な効果といえるでしょう。ネオコーポレーションでは、このN-EBシリーズの設置について調査や工事を無料で実施。毎月の使用料も電気代を減らした分から支払うことができるので、多くの店舗ではむしろ利益が出ているほどです。もし安くならなかった場合には、申し込み自体を取り消してくれるので、安心して導入できるでしょう。

電気代コストで頭を悩ませている飲食店の経営者の方は、ぜひ一度相談してみてください。

工場を経営している方に向けた、電気代節約方法

ネオコーポレーションは2004年に電子ブレーカーのN-EBシリーズを販売後、確実にシェアを伸ばし続けている企業で、N-EBシリーズは既に累積販売台数13万台を突破しているという電気代節約のパイオニア的存商品です。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーはコストを削減したいという木工工場を経営されている経営者の方にもおすすめの商品で、新しい電気代という毎月の固定費ともいえるコストの削減を図ることができます。

そこで、木工業のお客様へ導入をしたケースについて事例をご紹介してみたいと思います。

ネオコーポレーションのN-EBシリーズは、過負荷になる電流値と時間を正確に測定することによって、稼働に必要な容量はきちんと確保し、最小限の容量で電気の契約をすることが可能になるというメリットがある商品です。

一般的なブレーカーで契約している時には、稼動時にブレーカーによって電流が遮断されないよう最大電流以上の容量が必要とされますので、主開閉器契約に切り替えても契約容量は下がらないか、契約容量が下がった場合でも大きな電気代の削減効果は得られにくいといった点が挙げられます。

しかし、ネオコントロールシステムのN-EBシリーズは、主開閉器契約のために開発製造されている特別なブレーカーで、これまであったブレーカーではできなかった機能を持っています。

ブレーカーに流れ込む電流の値と流れている時間を正確に測りとり、コントロールをすることができる緻密な動作特性能を備えているのです。

そのため、一般的なブレーカーと比較するとはっきりとした節電効果があるのです。例えば、木工業の工場には自動かんなや手押しかんな、集塵機やパネルソーといった負荷設備があります。

自動かんなや手押しかんな、集塵機の連続稼働時間はそれぞれ20?30分、パネルソーは1分間稼働させるとすると、負荷設備契約なら電気代は13kW、12,103円必要となります。

また、従来のブレーカーを使用する全同時稼動なら45.6Aの電流値が流れますので、50Aのブレーカーが必要です。

その場合、17kW契約となり、15,827円の電気代となります。しかし、ネオコントロールシステム、N-EBシリーズなら18Aのブレーカーが必要となり、6kWの契約ですみ、電気代は5,586円となります。

そのため、1ヶ月当たり約6500円節約でき、1年では約7万8000円のコスト削減効果となるのです。このように、ネオコーポレーションのN-EBシリーズには大きなメリットがありますので、N-EBシリーズの導入・使用は木工工場を経営している方にとっておすすめの電気代の節約方法です。

ホテルを経営している方に向けた電気代節約方法

ホテルは大小を合わせ、都心部を中心に日本全国におよそ1万軒が存在しています。個室毎にエアコンを設置する形式を取っていたのは既に昔の話であり、現在は全館空調が主流となっており、お客様の満足度を高めるために必須なシステムであるとは言え、このことが電気代の大幅な向上に繋がり、ホテル経営者を苦しめていることも事実でしょう。

全館空調を採用する上では、極論としてお客様が1人しかいなかったとしても、営業している日は24時間に渡って四六時中エアコンを稼働させていなければなりません。そのために有効になるのが、ネオコーポレーションが販売している電子ブレーカーの導入です。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーを設置すると、電気会社と交わす契約電力を引き下げることができ、基本料金を大幅に削減することが可能になります。エアコンが活躍する時期といえば、冷房が必須となる8月や9月、そして暖房の需要が増す1月から3月といった季節になります。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入したとあるホテルでは、導入前の最大デマンドは3月の76kWでしたが、電子ブレーカーの利用によって夏場や冬場のデマンドを大幅に抑制することに成功し、契約電力を64kWにまで引き下げられました。これにより月平均で17,681円、年間にして約21万円の電気代削減を果たしています。

突発的に起きるデマンドの上昇を予期することは通常であれば不可能ですが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーでは目標デマンドを超えると考えられる月のうち数回で、最大10分間ほどの制御を温風や冷風から送風に変化させることによって、消費電力をセーブすることを可能にしました。

もう一つ、ホテル経営者にとって有効な節電方法にPPS事業者からの電気購入という方法があります。PPSというのは新電力を意味しており、電力自由化を機に電力事業に新規参入した電力会社との契約を交わし、電気代をさらに節約するという方法です。

ネオコーポレーションでは、各地域や契約条件に合致する提携先PPS事業者との橋渡しも行っています。書面の交付から電力会社切り替えの手続き、そしてスマートメーターの交換までの全ての工程が電力会社によって行われますから、経営者に余計な負担がかかることもありませんし、どのPPS事業者を選ぶべきか悩み必要すらありません。

申し込み後、約3ヶ月ほどで新電力に切り替えられるため、すぐに電力の削減を実現させられることもメリットです。

デマンドコントローラー導入おすすめ企業

デマンドコントローラーとは、目標デマンド値をオーバーするような予測デマンド値を感知した場合に、制御信号を発信することができるものになります。

感知した場合、予め設定してある、空調機器の室外機、そしてコンプレッサーを順次で自動停止させることが出来るシステムとなります。つまり、予測デマンド値が目標デマンド値をオーバーしないようにすることが出来るという自動制御システムになります。

こちらの、高性能な「デマンドコントローラー」を利用することによって、最大デマント値を変更することが出来ます。このため、高圧電力の基本料金などを、大幅に削減することが出来ます。

たとえば、こちらのデマンド制御がなされていない学校、工場、事務所などでは、基本料金がずっと適用されてしまうことになります。つまり、非常に損をしてしまうことになり、全く電気を使わない月、電気をほとんど使っていない月に関しても、基本料金が高くなってしまうということになります。

しかしデマンド制御をすることで、かなりの省エネ効果を発揮することが出来るのです。
たとえば、エアコンの設置台数の多い、工場などでデマンドコントローラーを設置して、デマンド制御を70%にした場合、大体43台のエアコンが付いていると仮定すると、1年間で1,078,272円ほど電気代を節約することが出来るという計算になります。

このように、これらのデマンドコントローラーで制御することによって、かなりの省エネ効果、そして電気代削減効果が現れるといえるでしょう。

デマンドコントローラーを導入するにあたり、どの製品を選べばいいのか…と悩んでしまうと思います。そこでおすすめなのが、ネオコーポレーションのエア・コンディショナー・マネージメント・デバイス(ACMD)という製品です。

ネオコーポレーションのこちらの製品は、高性能で、低コストということで、知られており、製品でも実際に取り入られているところが多いです。

ネオコーポレーションのACMDシリーズですが、元々高額であった自動式デマンドコントローラーを、その高性能であるという点を損なわずとも、ネオコーポレーションが低価格で開発しています。そして提供を行っています。

またネオコーポレーションの、こちらの製品代金、そして設置工事代金等の導入費用なども、削減できた月間の基本料金の一部などを、リース費用に充当することが出来る内容になっており、初期不要もかからないのがメリットです。

エコキュートについて

オール電化や電力自由化など、私たちの電気の使い方はますます幅広くなっています。そこで今、節電として注目されているシステムがエコキュート。

気になっている人も多いのではないでしょうか。そもそも、エコキュートはどのような仕組みで節電することができるのでしょうか。エコキュートは、屋外に設置するヒートポンプユニットとタンクの2つから成り立っています。ファンから空気中の熱を吸収、その熱を利用してお湯を沸かします。

原理としては、エアコンと同じものだと考えてください。空気中の熱自体はコストがゼロ。また、コンプレッサーは使用する電気の3倍の熱エネルギーを作り出すことができます。そしてもうひとつの特徴が、夜間電力を利用してお湯を沸かすということ。夜間は電気代が安いので、その時間帯に沸かしたお湯をタンクに保管しておくことで、よりコストカットできるというわけです。

では、具体的にどれくらい電気代を節約できるのでしょうか。メーカーの試算によると、エコキュートは電気温水器にくらべて5分の1程度。ガス給湯器とくらべると、7分の1以上のランニングコストになるそうです。給湯にかかる1ヶ月分の電気代は、だいたい平均で1,500円前後になります。こうして見ると、かなりお得になることが分かると思います。

ただし、人によってはエコキュートを導入したことで、かえって電気代が高くなってしまったというケースも聞かれます。これは、いったい何が原因なのでしょうか。その原因のひとつに、ほかの方法でお湯を沸かしているケースがあります。たとえば、これまでと同じように、料理や飲み物に、電気ケトルやポットを使用している人も。

また、日中に夜間に貯めておいた以上のお湯を使っていると、沸き増しで昼間の電気代を消費してしまうことになります。これらの点を踏まえると、エコキュートでは「必要に応じたお湯を沸かし、使うこと」が重要なポイントとなります。家に人がいない時間帯や、数日間空けるときなどは、運転を停止しておいたほうがよいでしょう。夏場など、お湯を使う予定がないときには保温もオフにしておきます。

最近のエコキュートは、季節や過去のデータから、自動で適切な量のお湯を沸かしてくれる便利なモードもついています。ただ、それでもお湯が足りなくなるときがあるので、少し多めの量に設定しておいたほうがよいこともあります。

電気代が高い時間帯には沸き増しを行わない、ピークカットの機能も有効です。お風呂では、追い焚きや保温をするより、足し湯のほうが再加熱しない分だけ効率的になります。そして、もっとも大切なのが電力料金のプランです。夜間電力の料金は、プランによって大きく変わってきます。自分の家庭ではどんな時間帯にどれくらいのお湯を使用するのか。日中と夜間のバランスを考えて、最適なプランを選びましょう。

電力自由化の導入で、会社選びも重要になっています。場合によっては、会社を切り替えるだけで年間1万円以上の節約になることもあるほどです。電力会社や紹介サイトのシミュレーションを利用して、各社の料金プランをじっくりくらべてみましょう。このように大幅な電気代の節約となるエコキュートですが、導入時には初期費用として、50万円前後とかなり高いコストがかかります。また24時間動く機器なので、メンテナンスのことも考えなければいけません。

とはいえ、電気とガスを合わせて年間5万円はカットできるので、10年も使用すれば元を取れるはずです。エコキュートの導入は、節約だけではなく、エコロジーの観点からも好ましいことです。みなさんも、ぜひ検討してみてください。

エネファームについて

太陽光発電と同じように、「エネファーム」という言葉を耳にする機会も増えています。エネファームとは、都市ガスやLPガスの中から水素だけを取り出して、酸素の化学反応を導き出すことによって発電を促すことのできるシステムであり、正式名称を「家庭用燃料電離コージェネレーションシステム」と言います。

エネファームの特徴的なポイントとなっているのが、発電の際に水素を使用することから二酸化炭素を排出せずに済むという点であり、地球環境の向上に意識的に取り組んでいる方からは特に高く評価されています。また、発電の際に発生した熱を活用することによってお湯を沸かせることも魅力であり、さらに既存の配電に頼ることなくエネファーム独自のシステムで発電が可能です。そのため、停電が発生した場合には自家発電機として利用できるという性質を持っており、大地震を始めとする天災が発生した場合にも利用価値の高いシステムとして、東日本大震災を機にさらに知名度を高めることになりました。

従来通りに電力会社から電気を購入して、家庭まで送電してもらう際には、電力のうちの63%が送電の過程で失われてしまうことをご存知でしょうか。非常に大きなロスなのですが、現行の配線システムを利用する上では避けることのできないロスとなっています。しかしエネファームを導入すると、その場で発生させた電気をそのまま使用することができますから、電気のロスがほとんど発生しません。エコに直結することは言うまでもなく、そういった事実だけでエネファームを導入するご家庭も増加傾向にあるのです。

エネファームを利用して自宅でロスの少ない電気を発生させ、電力会社からの電気購入量を削減することにより、電気代を大幅にカットさせられるようになります。その削減量はご家庭によって異なりますが、50%前後となることが一般的であり、年間15万円ほどの電気代がかかっていたご家庭を例に挙げると、半額の7万5千円程度が年間の新しい電気代として見込まれます。

ガスの使用量が増えることにより、ガス料金が上がり、結果として光熱費の全体は変わらないのではないかと想像する方もおられますが、実際にはガス会社はエネファーム契約者向けの専用プランを用意して対処にあたっています。専用プランによるガス代の割引を受けることにより、ほとんどのご家庭のガス代がエネファーム導入前とほぼ同様か、微増程度に収まるケースが大半であり、トータルの光熱費を削減できることは確実です。

太陽光発電について

近年話題の太陽光発電には、地球環境の向上に寄与できるといったメリットの他にも、光熱費を安く抑えられるという嬉しい長所が含まれています。それでは実際に太陽光発電を導入すると、一体どれほどの光熱費にまで下げることが可能になるのでしょうか。

太陽光発電導入後の光熱費について、「0円になった」と回答しているご家庭の割合はと言うと、驚くべきことに7割以上にも達しています。10人中7人もの方が光熱費を無料にできているという事実は重大であり、太陽光発電が注目を浴びることは当然とも言えるでしょう。太陽光発電導入後にも光熱費がかかっているご家庭があることも事実ですが、それでも1/5程度にまで削減できている場合がほとんどですから、これまでに1万円の光熱費がかかっていたという場合には、光熱費を2千円にまで引き下げられるということを意味しています。

また、光熱費が無料になるどころか、利益を生み出すことができていると答えているご家庭が多いことも無視できません。普段の生活の中で電気を使用する機会が少なく、売電に回す量を増やすことができれば、自宅で発電した電気を売って利益を出すことが可能になるのです。その結果として、年間で4~5万円以上の利益を得ているご家庭は多く、これは太陽光発電ならではの魅力となっています。

仮に年間で15万円の光熱費がかかっていたご家庭が太陽光発電を導入し、光熱費を相殺した上で年間5万円の売電による利益を受けることができたとすると、年間で実質20万円もの得ができるということになりますから、太陽光発電導入の際の初期費用も長い目で見ればペイすることが十分に可能となるのです。

自宅で発電した電力をもしも買い取ってもらえなかったらどうなってしまうのだろう、と考える方も多いのですが、そのような心配は基本的にする必要がありません。何故なら、電力の買取は政府によって保障されているためです。「固定価格買取制度」と呼ばれるこの制度は2012年7月1日に始まり、一定の保証された金額で余剰に発生した電力を電力会社が買い取ることを義務付けています。

また、発電量や電気の使用量を表示することができ、その家に住む誰もが一目で確認できることも太陽光発電ならではの強みとなっています。これによって節電の意識を高められ、エコという観点においても貢献できるようになり、なおかつ売電量に関する目標も立てやすくなるという様々なメリットを得ることができるのです。

ヒートポンプについて

ヒートポンプは、さまざまな分野、さまざまな場所で利用されており、少ないエネルギーによって、大きなエネルギーを起こすことが出来ます。省エネ、エコなどが主流となっている現代であるからこそ、これからもヒートポンプは使い続けられていくのではないかと言われています。

ヒートポンプは、少ないエネルギーで待機中の熱エネルギーなどをかき集めることによって、より大きなエネルギーとして利用することが出来るのです。
最近では、家庭内の給湯器や、エアコン、そして冷蔵庫などにも使用をされている省エネルギーの1つあり、工場や温泉旅館などでも使用されています。

ネオコーポレーションの製品であるACCDは、このヒートポンプへの対応も可能であるということから注目されています。

さて、ACCDとはどのようなものなのでしょうか。

こちらは、電力コストを削減させるための電子ブレーカーと合わせて使用する製品であり、新開発の空調自動制御システムが付いていることでも注目されている、株式会社ネオコーポレーションが取り扱っています。

以前までは、エアコンは、負荷が変動する設備がある場合、常時負荷が継続することになってしまうということで電子ブレーカーを適用できないという問題点がありました。

しかし、こちらのネオコーポレーションのACCDの場合には、室温に影響をほぼ与えることなく、電子ブレーカーが遮断してしまう直前にエアコンを止めることができるというメリットがあります。

しかも、エアコンの故障要因を回避することができるという点も魅力的であると言えるでしょう。以前までは、この導入を断念していた方もいたのですが、そういった中で、ネオコーポレーションはACCDを誕生させました。

ACCDには、いくつかのメリットがあります。まず1つ、コスト削減を大きくすることが出来、さらには快適さもそのままであるという点です。ACCDを利用することによって基本料金は削減することが出来、電気代を大きく節約することが出来ると言えます。

次に、ネオコーポレーションのACCDは、電子ブレーカーが遮断してしまう間際に、エアコンを自動制御することができます。このため、小さな定格(A数)の電子ブレーカーの設置で良いので、基本料金を削減することが可能となっています。

さらに、こちらのACCDは、エアコンだけでなく、例えばビニールハウスの中や、温泉旅館といった環境においての、使用されるヒートポンプへの対応なども可能となっている点が挙げられます。

冷暖房器具の使い方見直し

電気代を節約するためには、エアコンを使用する場所に応じた適切な使い方ができるようにすることが先決となります。

一概にエアコンをかけ続ければ良いというものではなく、狭い場所を暖めたい場合にはヒーターを使用したり、短時間の作業となる場所においては電気ストーブを優先して使用するといった方法を用いると、むしろ暖房よりも暖かく感じられるようにもなり、効率よく電気代の削減に繋げることができます。

エアコンをつけている最中には、扇風機を併用することによって室内の温度を万遍なく調整することが可能となり、設定温度を下げすぎたり上げすぎたりする必要がなくなるため、電気代を節約することができます。

冷気や暖気は一部の場所にまとまりやすいという特性を持っているため、ただエアコンをつけているだけでは室内の温度にばらつきが出てしまいます。特に暖気の場合には天井付近に溜まりやすいという特徴があるため、天井が高くなればなるほどエアコンが非効率的になってしまうのです。

天井に向けて扇風機を回したり、サーキュレーターを稼働させることによって一部に溜まってしまった冷気や暖機を室内中に行き渡らせることが可能となり、電気代を節約しながら室内の気温を快適な状態に保つことができます。

ただし、このような方法を用いて節電を行うことは原始的な手段であるとも言えます。最近では空調の自動制御システムを導入することで節電に繋げるという概念が広まっており、ブレーカーの容量そのものを引き下げることによって基本料金を安くさせるというアプローチで電気代を節約する企業が増えています。

その中でも特に高い評価を獲得しているのが、ネオコーポレーションのネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」です。

このシリーズを導入することによって、今より小さなアンペア数の電子ブレーカーを設置することが可能となり、電気代の基本料金を大幅にカットすることができます。具体的にどれほどのコストカットを実現できるかは、動力設備の稼働状況によってバラつきが生じるということが事実ですが、多くのケースで50%以上もの基本料金のカットに成功しており、N-EBシリーズの性能の高さには疑いの余地がありません。

ネオコーポレーションのN-EBシリーズには快適さを考慮された設計が成されており、室内機は運転状態のままで室外機のコンプレッサーをストップさせて動力をコントロールします。そのため、システムの作動によって室内の温度が大きく変動するといった問題が起こらず、快適さに支障が出ることが一切ありません。

LEDについて

オフィスや店舗などのランニングコストで、大きな割合を占めているのが電気代です。

つまり、コスト削減を考えるうえでは、いかに電気代を節約するかということが重要になってくるわけです。とはいえ、オフィスや店舗では人の出入りが多く、なかなか自宅のように使用量をコントロールするわけにはいきません。

そこでぜひおすすめしたい効果的な方法が、LED照明の導入なのです。

 

■ほかの照明よりも電気使用量が断然少ない

LED照明はそもそも、なぜ電力コストを抑えることができるのでしょうか。

その最大の理由が、発光効率の良さです。ほかの照明とくらべて、LEDはごくわずかなエネルギーで明かりを得ることができます。
例えば蛍光灯であれば50~70%、白熱電球や水銀灯であれば、実に80~90%程度の電力をカットすることができるのです。
つまり、65wのハロゲン電球を、7wのLED電球に取り替えれば、明るさは十分ということです。
さらに重要なポイントが、電気消費量の割合です。

意外かもしれませんが、じつはオフィスや店舗の電気消費量でもっとも高い割合を占めているのが照明です。
その割合は約40%。ほとんど半分近くを占めていることになります。一般家庭でも冷蔵庫に次いで2番目に高いのですが、その数字は15%弱と大きな差があります。
これは、オフィスや店舗ではより多くの照明を用い、さらに日中は点けっぱなしにしていることがほとんどだからです。
その分、より電力コストの削減幅も大きいわけですね。

具体的な金額は条件によって変わってきますが、ほとんどの店舗で導入前と導入後で、年間十数万円以上の削減に成功しています。
これだけの費用が浮けば、導入コストもすぐに補うことができるでしょう。また、自治体によってはLED照明の導入に補助金や支援策があったり、国でも税制優遇措置を設けていたりするので、ぜひ活用したいところです。

 

■ほかにもあるさまざまなコスト削減効果

LED照明がすぐれているのは、電気消費量だけではありません。

LED照明はとても寿命が長く、4万時間から6万時間は使用できるといわれています。
これは年数でいうと、4年半から7年弱。じつに、蛍光灯の4倍、白熱電球の20倍という計算になります。

オフィスや店舗では、ほとんど毎月のように照明の交換や、修理があると思います。特に天井が高いと、取り付けるための工賃も高くなってしまいます。このようなコストも、LED照明に切り替えれば削減することができるわけですね。また、見のがせないのが照明の発する熱です。じつは、先ほど示した電気消費量の割合のなかでも、空調は約28%とかなり高い割合になっています。

しかし、LEDならほかの照明より熱が発生しにくいので、間接的にこの分のコストも削減することができるわけです。
不燃ごみとして扱えるので、蛍光灯のように産業廃棄物として専門業者に処分を依頼する必要もなく、その分のコストも浮かせることができます。

まず導入する前に、どこで多くの照明器具が使用されているのかを、よく確かめておきましょう。
ほかにも、店内の演出のために用意されたダウンライトやハロゲンタイプから交換していくと、より効率的になります。
そして、最後のポイントとなるのが使用時間です。とはいえ、営業中に照明を消すわけにはいきません。
そこで便利なのが、調光ユニットや人感センサーです。これは、明るい場所では照度を自動的に低くしたり、人がいるところでは点灯するといった働きをしてくれる、とても便利な装置です。

ほかにも、スケジュール機能が付いたものや、モバイル端末からコントロールできるものなどもあるので、ぜひ検討してみてください。