エネファームについて

太陽光発電と同じように、「エネファーム」という言葉を耳にする機会も増えています。エネファームとは、都市ガスやLPガスの中から水素だけを取り出して、酸素の化学反応を導き出すことによって発電を促すことのできるシステムであり、正式名称を「家庭用燃料電離コージェネレーションシステム」と言います。

エネファームの特徴的なポイントとなっているのが、発電の際に水素を使用することから二酸化炭素を排出せずに済むという点であり、地球環境の向上に意識的に取り組んでいる方からは特に高く評価されています。また、発電の際に発生した熱を活用することによってお湯を沸かせることも魅力であり、さらに既存の配電に頼ることなくエネファーム独自のシステムで発電が可能です。そのため、停電が発生した場合には自家発電機として利用できるという性質を持っており、大地震を始めとする天災が発生した場合にも利用価値の高いシステムとして、東日本大震災を機にさらに知名度を高めることになりました。

従来通りに電力会社から電気を購入して、家庭まで送電してもらう際には、電力のうちの63%が送電の過程で失われてしまうことをご存知でしょうか。非常に大きなロスなのですが、現行の配線システムを利用する上では避けることのできないロスとなっています。しかしエネファームを導入すると、その場で発生させた電気をそのまま使用することができますから、電気のロスがほとんど発生しません。エコに直結することは言うまでもなく、そういった事実だけでエネファームを導入するご家庭も増加傾向にあるのです。

エネファームを利用して自宅でロスの少ない電気を発生させ、電力会社からの電気購入量を削減することにより、電気代を大幅にカットさせられるようになります。その削減量はご家庭によって異なりますが、50%前後となることが一般的であり、年間15万円ほどの電気代がかかっていたご家庭を例に挙げると、半額の7万5千円程度が年間の新しい電気代として見込まれます。

ガスの使用量が増えることにより、ガス料金が上がり、結果として光熱費の全体は変わらないのではないかと想像する方もおられますが、実際にはガス会社はエネファーム契約者向けの専用プランを用意して対処にあたっています。専用プランによるガス代の割引を受けることにより、ほとんどのご家庭のガス代がエネファーム導入前とほぼ同様か、微増程度に収まるケースが大半であり、トータルの光熱費を削減できることは確実です。

太陽光発電について

近年話題の太陽光発電には、地球環境の向上に寄与できるといったメリットの他にも、光熱費を安く抑えられるという嬉しい長所が含まれています。それでは実際に太陽光発電を導入すると、一体どれほどの光熱費にまで下げることが可能になるのでしょうか。

太陽光発電導入後の光熱費について、「0円になった」と回答しているご家庭の割合はと言うと、驚くべきことに7割以上にも達しています。10人中7人もの方が光熱費を無料にできているという事実は重大であり、太陽光発電が注目を浴びることは当然とも言えるでしょう。太陽光発電導入後にも光熱費がかかっているご家庭があることも事実ですが、それでも1/5程度にまで削減できている場合がほとんどですから、これまでに1万円の光熱費がかかっていたという場合には、光熱費を2千円にまで引き下げられるということを意味しています。

また、光熱費が無料になるどころか、利益を生み出すことができていると答えているご家庭が多いことも無視できません。普段の生活の中で電気を使用する機会が少なく、売電に回す量を増やすことができれば、自宅で発電した電気を売って利益を出すことが可能になるのです。その結果として、年間で4~5万円以上の利益を得ているご家庭は多く、これは太陽光発電ならではの魅力となっています。

仮に年間で15万円の光熱費がかかっていたご家庭が太陽光発電を導入し、光熱費を相殺した上で年間5万円の売電による利益を受けることができたとすると、年間で実質20万円もの得ができるということになりますから、太陽光発電導入の際の初期費用も長い目で見ればペイすることが十分に可能となるのです。

自宅で発電した電力をもしも買い取ってもらえなかったらどうなってしまうのだろう、と考える方も多いのですが、そのような心配は基本的にする必要がありません。何故なら、電力の買取は政府によって保障されているためです。「固定価格買取制度」と呼ばれるこの制度は2012年7月1日に始まり、一定の保証された金額で余剰に発生した電力を電力会社が買い取ることを義務付けています。

また、発電量や電気の使用量を表示することができ、その家に住む誰もが一目で確認できることも太陽光発電ならではの強みとなっています。これによって節電の意識を高められ、エコという観点においても貢献できるようになり、なおかつ売電量に関する目標も立てやすくなるという様々なメリットを得ることができるのです。

ヒートポンプについて

ヒートポンプは、さまざまな分野、さまざまな場所で利用されており、少ないエネルギーによって、大きなエネルギーを起こすことが出来ます。省エネ、エコなどが主流となっている現代であるからこそ、これからもヒートポンプは使い続けられていくのではないかと言われています。

ヒートポンプは、少ないエネルギーで待機中の熱エネルギーなどをかき集めることによって、より大きなエネルギーとして利用することが出来るのです。
最近では、家庭内の給湯器や、エアコン、そして冷蔵庫などにも使用をされている省エネルギーの1つあり、工場や温泉旅館などでも使用されています。

ネオコーポレーションの製品であるACCDは、このヒートポンプへの対応も可能であるということから注目されています。

さて、ACCDとはどのようなものなのでしょうか。

こちらは、電力コストを削減させるための電子ブレーカーと合わせて使用する製品であり、新開発の空調自動制御システムが付いていることでも注目されている、株式会社ネオコーポレーションが取り扱っています。

以前までは、エアコンは、負荷が変動する設備がある場合、常時負荷が継続することになってしまうということで電子ブレーカーを適用できないという問題点がありました。

しかし、こちらのネオコーポレーションのACCDの場合には、室温に影響をほぼ与えることなく、電子ブレーカーが遮断してしまう直前にエアコンを止めることができるというメリットがあります。

しかも、エアコンの故障要因を回避することができるという点も魅力的であると言えるでしょう。以前までは、この導入を断念していた方もいたのですが、そういった中で、ネオコーポレーションはACCDを誕生させました。

ACCDには、いくつかのメリットがあります。まず1つ、コスト削減を大きくすることが出来、さらには快適さもそのままであるという点です。ACCDを利用することによって基本料金は削減することが出来、電気代を大きく節約することが出来ると言えます。

次に、ネオコーポレーションのACCDは、電子ブレーカーが遮断してしまう間際に、エアコンを自動制御することができます。このため、小さな定格(A数)の電子ブレーカーの設置で良いので、基本料金を削減することが可能となっています。

さらに、こちらのACCDは、エアコンだけでなく、例えばビニールハウスの中や、温泉旅館といった環境においての、使用されるヒートポンプへの対応なども可能となっている点が挙げられます。

冷暖房器具の使い方見直し

電気代を節約するためには、エアコンを使用する場所に応じた適切な使い方ができるようにすることが先決となります。

一概にエアコンをかけ続ければ良いというものではなく、狭い場所を暖めたい場合にはヒーターを使用したり、短時間の作業となる場所においては電気ストーブを優先して使用するといった方法を用いると、むしろ暖房よりも暖かく感じられるようにもなり、効率よく電気代の削減に繋げることができます。

エアコンをつけている最中には、扇風機を併用することによって室内の温度を万遍なく調整することが可能となり、設定温度を下げすぎたり上げすぎたりする必要がなくなるため、電気代を節約することができます。

冷気や暖気は一部の場所にまとまりやすいという特性を持っているため、ただエアコンをつけているだけでは室内の温度にばらつきが出てしまいます。特に暖気の場合には天井付近に溜まりやすいという特徴があるため、天井が高くなればなるほどエアコンが非効率的になってしまうのです。

天井に向けて扇風機を回したり、サーキュレーターを稼働させることによって一部に溜まってしまった冷気や暖機を室内中に行き渡らせることが可能となり、電気代を節約しながら室内の気温を快適な状態に保つことができます。

ただし、このような方法を用いて節電を行うことは原始的な手段であるとも言えます。最近では空調の自動制御システムを導入することで節電に繋げるという概念が広まっており、ブレーカーの容量そのものを引き下げることによって基本料金を安くさせるというアプローチで電気代を節約する企業が増えています。

その中でも特に高い評価を獲得しているのが、ネオコーポレーションのネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」です。

このシリーズを導入することによって、今より小さなアンペア数の電子ブレーカーを設置することが可能となり、電気代の基本料金を大幅にカットすることができます。具体的にどれほどのコストカットを実現できるかは、動力設備の稼働状況によってバラつきが生じるということが事実ですが、多くのケースで50%以上もの基本料金のカットに成功しており、N-EBシリーズの性能の高さには疑いの余地がありません。

ネオコーポレーションのN-EBシリーズには快適さを考慮された設計が成されており、室内機は運転状態のままで室外機のコンプレッサーをストップさせて動力をコントロールします。そのため、システムの作動によって室内の温度が大きく変動するといった問題が起こらず、快適さに支障が出ることが一切ありません。

LEDについて

オフィスや店舗などのランニングコストで、大きな割合を占めているのが電気代です。

つまり、コスト削減を考えるうえでは、いかに電気代を節約するかということが重要になってくるわけです。とはいえ、オフィスや店舗では人の出入りが多く、なかなか自宅のように使用量をコントロールするわけにはいきません。

そこでぜひおすすめしたい効果的な方法が、LED照明の導入なのです。

 

■ほかの照明よりも電気使用量が断然少ない

LED照明はそもそも、なぜ電力コストを抑えることができるのでしょうか。

その最大の理由が、発光効率の良さです。ほかの照明とくらべて、LEDはごくわずかなエネルギーで明かりを得ることができます。
例えば蛍光灯であれば50~70%、白熱電球や水銀灯であれば、実に80~90%程度の電力をカットすることができるのです。
つまり、65wのハロゲン電球を、7wのLED電球に取り替えれば、明るさは十分ということです。
さらに重要なポイントが、電気消費量の割合です。

意外かもしれませんが、じつはオフィスや店舗の電気消費量でもっとも高い割合を占めているのが照明です。
その割合は約40%。ほとんど半分近くを占めていることになります。一般家庭でも冷蔵庫に次いで2番目に高いのですが、その数字は15%弱と大きな差があります。
これは、オフィスや店舗ではより多くの照明を用い、さらに日中は点けっぱなしにしていることがほとんどだからです。
その分、より電力コストの削減幅も大きいわけですね。

具体的な金額は条件によって変わってきますが、ほとんどの店舗で導入前と導入後で、年間十数万円以上の削減に成功しています。
これだけの費用が浮けば、導入コストもすぐに補うことができるでしょう。また、自治体によってはLED照明の導入に補助金や支援策があったり、国でも税制優遇措置を設けていたりするので、ぜひ活用したいところです。

 

■ほかにもあるさまざまなコスト削減効果

LED照明がすぐれているのは、電気消費量だけではありません。

LED照明はとても寿命が長く、4万時間から6万時間は使用できるといわれています。
これは年数でいうと、4年半から7年弱。じつに、蛍光灯の4倍、白熱電球の20倍という計算になります。

オフィスや店舗では、ほとんど毎月のように照明の交換や、修理があると思います。特に天井が高いと、取り付けるための工賃も高くなってしまいます。このようなコストも、LED照明に切り替えれば削減することができるわけですね。また、見のがせないのが照明の発する熱です。じつは、先ほど示した電気消費量の割合のなかでも、空調は約28%とかなり高い割合になっています。

しかし、LEDならほかの照明より熱が発生しにくいので、間接的にこの分のコストも削減することができるわけです。
不燃ごみとして扱えるので、蛍光灯のように産業廃棄物として専門業者に処分を依頼する必要もなく、その分のコストも浮かせることができます。

まず導入する前に、どこで多くの照明器具が使用されているのかを、よく確かめておきましょう。
ほかにも、店内の演出のために用意されたダウンライトやハロゲンタイプから交換していくと、より効率的になります。
そして、最後のポイントとなるのが使用時間です。とはいえ、営業中に照明を消すわけにはいきません。
そこで便利なのが、調光ユニットや人感センサーです。これは、明るい場所では照度を自動的に低くしたり、人がいるところでは点灯するといった働きをしてくれる、とても便利な装置です。

ほかにも、スケジュール機能が付いたものや、モバイル端末からコントロールできるものなどもあるので、ぜひ検討してみてください。

用語解説:電子ブレーカー

電子ブレーカーは低圧電力の基本料金を削減することができます。
一般家庭で使用されている電力は従量電灯という契約方法で、電灯100Vの供給の量によって使用料を支払います。支払い金額の割合として、基本料金は低く抑えられています。
一方低圧電力は事業用電気の契約で、電灯200Vの供給によって使用料を支払います。
基本料金が高めに設定されているため、月々支払っている電気料金のうち、半分以上を基本料金が占める場合が多いです。その基本料金を削減できれば、コストを低く抑えることができるということです。低圧電力の契約形態には2種類あります。
それが、負荷設備契約と主開閉器契約です。

負荷設備契約は契約する事業者が利用する設備の出力容量の合計から契約容量を算出します。設備の出力容量は最大値が使われるためほとんど使わないようなものでも含まれてしまいます。
このような算出方法になるのは、ブレーカーの構造が原因です。
一般的なブレーカーは、想定以上の電流が流れた時に内部の金属が熱を持ち、変形することで開閉器を遮断して電力の供給を止めます。
実際に流れる電流を管理しているわけではないので、設置されている設備に対して十分に余裕を持ったブレーカーが必要になります。

主開閉器契約は実際の使用量に応じた契約形態です。
コスト削減のために契約だけを主開閉器契約に切り替えて一般的なブレーカーを使うと、容量不足で頻繁に遮断されるトラブルが発生します。
そのため、実際に流れる電流を計測できるブレーカーに切り替える必要があります。
電子ブレーカーは契約している電力の容量を超える電流が流れている状態が一定時間継続すると開閉器を遮断して電力の供給を止めます。
つまり大きな出力容量の設備でも使用頻度が低ければその分だけが契約量算出に使われます。
どんなに事業が忙しくても常に最大容量で稼働している設備などありません。
だから負荷設備契約よりも主開閉器契約の契約容量は低くなります。
電子ブレーカーを導入するときに注意が必要なのは正確性です。
実際に事業が行われている状況での使用量を正確にモニタリングして、必要な契約容量を算出する必要があります。
契約容量が実際よりも大きければコストの削減が不十分になります。
実際よりも小さければ頻繁に開閉器の遮断が起こるトラブルが発生します。
また電子ブレーカー自体も、流れる電流値を正確に計測、制御できる性能が必要です。
ネオコーポレーションの電子ブレーカーには、正確な計測と内蔵されたCPUによる精密な制御を行う優れた性能があります。
電気用品安全法の基準を満たしていることを、一般財団法人電気安全環境研究所によって確認されているので安心です。

電気料金の仕組み

最近よくきかれるのが「電力自由化」というワードです。今までは地域の「〇〇電力」と契約し、料金を払わらなくてはいけなかった電気ですが、ガス会社や携帯電話会社などの企業と契約することも可能になりました。電気料金を少しでも節約したい方はぜひ比較サイトをチェックしてみましょう。そこで気になるのが「そもそも電気料金ってどうやって決められているの?」ということです。時々ニュースで、電気料金を値上げするとかいうけれど、電気料金はどのように決まっているのでしょうか。

電気料金は以下の4つの式によって算出されます。

  1. 基本料金
  2.  電力量料金単価×使用電力量
  3.  燃料費調整単価×使用電力量
  4.  再生可能エネルギー発電促進賦課金単価×使用電力量

電気料金 = ① + ② ± ③ + ④

「① 基本料金」は、各電力会社との契約で、毎月固定で請求される費用です。
「② 電力量料金単価×使用電力量」は、使った分だけ請求される従量制の費用です。
「③ 燃料費調整単価×使用電力量」は、原油価格等に左右される金額です。原油価格が安い場合は、減額されます。
「④ 再生可能エネルギー発電促進賦課金単価×使用電力量」は再生可能エネルギーを電力が買い取るための費用です。

他にも口座振替の割引等がありますが、基本的には、これらの内容を合計したものが毎月の電気料金になります。
参考URL 東京電力:
http://www.tepco.co.jp/ep/private/charge2/oshirase.html

毎月固定で請求される基本料金と、使用量に応じて請求される使用料金にも契約ごとの特徴があります。

従量電灯といった家庭用の契約では、基本料金が低く抑えられて、使用料金が割高となっています。
低圧電力、高圧電力といった事業所の契約では、基本料金が割高に設定されている一方、使用料金が割安となっています。

使用電力量を抑えて電気代を節約するのはどちらも変わりませんが、事業所向けの契約については、基本料金を見直すことも電気代を節約する選択肢の一つになります。

元々日本は、電気代が高くなりがちです。ニュースで料金設定が上がると話題になるのは、海外からの燃料調達時にコストがかかっていることが大きな要因です。日本は火力発電に大きく依存しており、中でもLNG(天然ガス)による火力発電が中心となっています。燃料を調達する際にかかるコストによって、料金は上がったり下がったりするのです。
電力自由化の前には料金設定の選ぶ余地もあまりなく、「昼間はいないから夜間が安くなる設定」等の時間帯による割引程度しかできませんでしたが、自由化の後は「携帯電話契約と同じ会社にして割引」「ネットもケーブルテレビも電気も同じ事業者」など、各自にあったプランを選ぶことができるようになりました。自分にあったプランを適用することで上手に節約することが可能になります。

電気代の節約について

家庭の光熱費の中でも電気代は、もっとも節約できる可能性が高いものです。適切な方法を用いれば、決して無理をすることなく、コストを抑えることができます。細かいところを1つずつ点検して、家計を助けていきましょう。
家の中で、電気代のかさむ代表的なものがエアコンです。

これもいくつかの工夫を施すことで、大きく節約することができます。まず、室外機の風通しを良くして下さい。エアコンは、室外機から空気を取り込んで動くので、室外機周りの空気の循環が悪いとエアコン自体の効率も落ちます。もちろん、エアコンのフィルターも同様に、定期的な掃除が必要です。
風速も自動にしておいたほうが、エアコン自体が最適な設定で動いてくれます。弱い風のままだと、いつまでも部屋が冷えず、これも無駄なコストに繋がる場合があります。エアコンの運転モードについては、除湿に気を付けてください。冷房で冷えた空気をわざわざ温めて送っているので、消費電力量が高いです。部屋をあまり冷やしたくない場合などに使用して下さい。

そして、より効果を強めるために、扇風機と併用するのもいいでしょう。室内の空気を循環することで、温度の偏りをなくすこともできます。ここまで節約を心がけて、電気代が高い原因がエアコンと感じるのであれば、買い替えも検討してみてください。最新式のエアコンの方が効率も高いため、結果的に節約になる場合があります。

冷蔵庫も、使用電力が多い家電製品といえます。この電気代を節約するためには、中の冷気を逃さず、周りの排熱は逃がす心がけが大切です。まず、ドアを開け閉めする回数は減らし、中に食材を詰め込まないようにしましょう。そして冷蔵庫の周囲には隙間を確保して、熱の逃げ場を作ることが大切です。
レンジや炊飯ジャーに関して、普段は電気コードを抜いておくべきという説があります。確かに光熱費は抑えられますが、別の問題が発生することがあり、おすすめできません。こうした家電製品には内部電源というものがあり、電気コードによって状態を維持しています。この供給が絶たれると、故障の原因となることがあり、総合的に考えると損失となることも考えられるのです。

電気代を節約する方法としては、契約プランの見直しもあげられます。アンペア数が多いと、それだけ基本料金も増えていきますので、問題なければ下げていくべきです。他にも、電力自由化による企業の参入により、お得なプランが利用できることもあります。まずは生活状況を見直して、改善できるところから、電気代の節約を図っていきましょう。