大型施設での節電方法

株式会社ネオコーポレーションは予め装置内で地震による揺れを感知した際にブレーカーを自動遮断させるための「感震ブレーカー」を開発しました。2018年3月23日にはこちらの感震遮断装置が特許を取得しています。今回はネオコーポレーションが発明した「感震ブレーカー」の特徴について解説していきましょう。

■感震ブレーカーとは

ネオコーポレーションが開発した感震ブレーカーは、地震が発生した際に設定値以上の揺れを感知するとブレーカーやコンセントなどの電気装置を自動的に止めることができる器具です。地震が起きた際は不在だったり、ブレーカーを切る余裕がなかったりする状況も考えられます。場合によっては火災が発生してしまう可能性があるので、地震による被害を抑えるために感震ブレーカーは非常に有効な手段になってくるでしょう。

地震の振動によって電気機器やコンセントなどから引火してしまう被害が多く、停電復旧後の通電でショートが起きてしまうこともあります。感震ブレーカーを設置することによってこれらの被害を予防することができるので、火災発生率にも大きく影響してくることでしょう。

■震度レベルによって検知方法を使い分ける機能

感震ブレーカーには感震検知・倒壊検知・供給遮断検知の機能が搭載されています。

・感震検知(震度5強以上)
震度5強以上の揺れを感知した時、電気を自動的に遮断する機能です。日本配線器具工場会規格で規定されている波形の条件を満たした場合も感震検知が作動します。

・倒壊検知(震度4以上)
震度4以上の揺れを感知した時、初期設置時より20°以上の傾斜偏差が出てくると電気を遮断する機能です。地震によって建物や工場が破損し倒壊の危険性が高まることで、感電し火災につながるケースも珍しくありません。そんな建物倒壊のリスクを早期に検知し電気を遮断する仕組みになっています。

・供給遮断検知(震度4以上)
震度4以上の揺れを感知した時、電力会社は意図的に一時電気の供給を止めることがあります。再通電する際にブレーカーを落としておけないこともあるので、そういった危険性を回避するために強制的に遮断できる機能です。ただし、地震終息検知をした場合は強制遮断できないこともあるので注意してください。

このように感震ブレーカーは地震が起きた時の二次災害や、火災発生などのリスクを軽減させるための有効な対策設備です。大規模地震に備えて感震ブレーカーの普及率がさらに加速していく見込みがあり、消防庁や電力供給会社からも推進されています。地震の多い日本だからこそネオコーポレーションの感震ブレーカーを設置し、電気火災の発生を防止する必要があると言えるでしょう。

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