一般的な企業であれば、就業は平日の月曜日から金曜日まで、休日は土日祝日となってるのではないでしょうか。

就業時間はおおむね8時半ごろから18時ごろまで。20時くらいまでは残業してから帰宅する職員が多いかもしれません。

しかし、このような一般的な就業時間を見直すことによって、大きく節電させることが可能です。

効率良い節電は企業のライフスタイルを見直すことから

一般的には8時半や9時から就業が開始となり、平日には多くの職員が出社していることでしょう。

しかし、このような企業のライフスタイルを見直すことによって、企業の消費電力を大幅に削減させることができます。

例えば、夏場や冬場には、オフィス内のエアコンをフル稼働させる必要がありますので、どうしても時期的に電力消費量は高くなってしまいます。

しかし、残業を廃止することによって稼働時間を少なくすることができますし、夏季や冬季に有給休暇の取得が増えることによって電力消費量は相対的に低くなるでしょう。

休みやシフトを分散させることによって3密を避けることができますので、新型コロナウイルス対策にかかる費用を削減させることもできます。

今まで当たり前だった就業時間や休日ですが、見直しを検討してみるといいでしょう。

就業時間を利用した節電対策

・ノー残業デイの徹底
・自宅勤務の推進
・営業社員の直行・直帰の推進

職員の就業時間を見直すことによってできる節電対策には、上記のようなものがあります。

3つのポイントにまとめてみましたが、共通して言えるポイントとして『職員が会社にいる時間を少なくする』ということが言えるでしょう。

・ノー残業デイの徹底
残業は人件費の削減効果だけではなく、節電対策にも繋がります。

定時に帰宅することによって、就業時刻以降のエアコンやパソコン、照明などの電力消費を削減することができます。

ただ、いきなり残業停止としてしまうと、うまく業務が機能しなくなるようなこともありますから、まずは「ノー残業デイ」を設定し徹底すればいいのです。

そのような取り組みから、業務の効率化を図り、残業を廃止していくことができるようになるかもしれません。

・自宅勤務の推進
新型コロナウイルスの影響による自粛期間において、一時的にリモートワークに移行したという企業は多いでしょう。

うまくリモートワークを活用すれば、会社の電力消費の削減に繋げることができます。

すべての業務をリモートワークできなくても、特定の職員や部署で行うことや、決められた時間だけリモートワークするようなことはできるでしょう。

なかなかおさまらない感染症の対策としても有効なので、会社を守ることにも繋がります。

・営業社員の直行・直帰の推進
営業社員がいる企業であれば、営業先への直行、営業先からの直帰を推進すれば、会社の職員を少なくすることができ、相対的に電力消費を下げることに繋がります。

営業先から帰社し、そこから残業になるというパターンを廃止することもできますから、人件費を抑制する効果もあるのではないでしょうか。

直行・直帰ができるのであれば、営業社員の移動も無駄を省くことができるようになるかもしれません。

休日やシフトを利用した節電対策

・夏場の就業時間の見直し
・祝祭日を夏季・冬季休暇に振替
・有給取得の夏季・冬季の奨励

会社にいる職員を減らし、相対的に電力消費を抑制するためには、職員の休日やシフトを見直すことにおいても繋げることができます。

ポイントとしては、エアコン消費が高くなる夏場や冬場の休日やシフトを見直すことになります。

どのような取り組みができるのか見ていきましょう。

・夏場の就業時間の見直し
夏場は、エアコンの消費量が高くなる時期ですので、就業時間を見直してみるだけでも電力消費を削減することができます。

夏場には1時間程度、就業時間を早めている企業も多いですが、朝早い時間だとエアコンの消費を抑えることができます。

エアコンは起動時に大きな電力消費を必要としますが、外気温との室内との温度差が少ない間であれば、余計な電力消費を削減させることができるのです。

・祝祭日を夏季・冬季休暇に振替
1年を通して考えてみると、祝祭日を夏季・冬期休暇として振り替えれば、相対的に電力消費を削減させることが可能です。

涼しい時期や過ごしやすい時期の祝日は出勤するようにして、エアコン消費が高くなる夏と冬の出勤を控えるようにするのです。

・有給取得の夏季・冬季の奨励
有給休暇を夏季や冬季に取得することを奨励すれば、電力消費を抑制する効果があります。

夏季休暇や冬期休暇が設定されている企業であれば、さらに有給休暇を取得することができれば、職員の満足度も上がるのではないでしょうか。

うまくシフトを組むことによって、このような取り組みも可能になるでしょう。

さらに節電したい企業におすすめの方法

休日やシフトを見直したけど、もっと節電させたいと考えている企業は少なくないでしょう。

目に見える削減効果を実感したいとお考えであれば、電子ブレーカーやデマンドコントローラーの使用を検討してみましょう。

電子ブレーカーとは、契約容量を下げることによって電力会社との契約を見直し、低圧電力の基本料金を下げることによって電力コストを削減させる方法です。

デマンドコントローラーとは、電気消費量が目標値を超えるような場合、エアコン室外機を一時的に制御させることによって電気消費量を抑えることができるシステムのことをいます。

特に、ネオコーポレーションの製品であれば、初期費用がゼロ円で導入可能となっており、電気コスト削減の効果が実感しやすくなっています。

導入費用は、削減できた電気コストの一部から徴収されますので安心して設置することができます。

ぜひネオコーポレーションに相談してみてください。